2010年05月08日

温暖化いろいろ終了分アーカイブより、特選記事の紹介

 ここ、「温暖化いろいろ終了分アーカイブ」の中の特選記事を紹介しておきましょう。といってもただのリンク集ですが。

◆哲学編
一つの大気 byピーター・シンガー 2005年10月

なぜ私たちは温暖化を否認するのか(その3) 2005年8月

なぜ私たちは温暖化を否認するのか(その2) 2005年8月

なぜ私たちは温暖化を否認するのか(その1) 2005年8月

温暖化について書かれた小説 2005年7月(ブログの書き立ち3件目の記事)


◆科学編
北極の海氷の減少は「オゾンホール発見」物語のようなものか? 2008年8月

NASAハンセン博士のNHK番組での発言録 2008年1月

「もうカナリアは死んでしまった、炭坑から逃げ出すときだ」 2007年12月

そして二人は一緒に笑った 2007年9月

暴走温室効果、帰還不能地点、ティッピングポイント 2007年8月

「不都合な真実」の6メートル海面上昇予測はトンデモ説か? 2007年8月

雪だるまはころがり始めているか−ティッピングポイント問題 2006年1月

回避すべき被害についての最近のまとめ 2005年12月

「温暖化の発見とは何か」本の紹介 2005年7月


◆目標編
適応策:2℃のラインを守れ、しかし4℃昇温に備えよ 2009年1月

350.org 2008年5月

ワシントンポスト紙でビル・マッキベンが350ppmを力説 2007年12月

ジョージ・モンビオ:2℃目標は諦めたのか? 2007年5月

気候の危機へようこそ−マッキベン語る 2006年6月

誤解で始まるWait and See:バスタブの概念の基礎 2005年10月

5.京都議定書の次のステップは何だろう 2005年10月

4.予防原則とノーリグレット対策 2005年9月

3.実験による確認は可能か? 2005年9月

2.不確実な科学の現状で何を想定するべきか 2005年9月

1.気候モデルはどこまで信用できるか/信頼できるか 2005年9月


◆経済学編
もう一つの排出権取引システム−TEQ 2008年3月

欧州の排出権(量)取引=自由市場戦略 2008年3月

(国内)排出量取引のBasics−諸富氏 2008年3月

「割引率」再々論−どうして夏休みの宿題はどたばたで仕上げるのか 2006年12月

割引率再論または先延ばしの効用 2005年12月

「対策費用の経済学」への倫理学からの批判 2005年12月


◆政策編
アル・ゴアの上院外交委員会公聴会発言原稿 2009年2月

ポストカーボン研究所提案の”リアル・ニューディール”2009年1月

私たちの世界が燃えつきる前に-モンビオのHEAT本 2008年1月

ハインバーグ:ピークオイルと気候変動の運動に橋を掛ける 2007年1月

Over the Rainbow戦略:ピークオイル危「機」を梃子に温暖化対策を 2006年5月

ソフトエネルギーパスとは何か? 2006年4月

posted by おぐおぐ at 15:20| Comment(2) | その他 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2010年05月04日

温暖化関連グラフ再掲(過去ブログで紹介したもの)

 温暖化に関わるグラフをまずは再掲しておきます。貼ったものは元記事へのリンクです。

●温暖化の科学
・過去35万年間の氷期−間氷期の繰り返しと、最近200年のCO2の異常増加
350M.JPG
 →「温暖化の結果CO2増加が起こっている説」では説明できない現実その1
 「正統」派の論点整理と論拠

・最近140年間の気温上昇とCO2の上昇(懐疑派の考える縦軸の関係)
140y.JPG
 →「温暖化の結果CO2増加が起こっている説」では説明できない現実その3

・最近1000年間のタイムスケールでは
1T.JPG
 →「温暖化の結果CO2増加が起こっている説」では説明できない現実その4

・最近140年間の気温上昇とCO2の上昇(正統派の考える縦軸の関係)
140y2.JPG
 →「温暖化の結果CO2増加が起こっている説」では説明できない現実その4

・槌田温暖化否定論はここが勘違い−海洋は「吸収源」なのに排出と誤解
454_s.jpg
 →討論会の感想

・槌田氏紹介のグラフ
TuchidaFig7.jpg

・実は槌田氏は人為的CO2排出を無視しているだけで、その寄与を含めるとグラフの意味が分かる
kondoh2.JPG
 →エルニーニョとCO2濃度の変化の関係グラフの読み方

・陸域と海域の吸収源の割り振り方解説
vector.jpg
 →グローバルな炭素循環について

・グローバルカーボンプロジェクトによる詳細な各吸収源の見積もり
CarbonBudget.JPG

・近年海域の吸収量が減少トレンドに
LOFraction.JPG

・宇宙線の強度は、70年代以降のトレンドは一貫せず
cosmic-ray.JPG

●温室効果の理論続きを読む
posted by おぐおぐ at 13:34| Comment(0) | その他 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2009年03月03日

JanJanBlog大幅リニューアルに伴い、一端ブログを閉鎖します。

 日本インターネット新聞社が出しているインターネット新聞JanJanの付属プログシステムを使っているこのブログですが、SNSを含む別システムに乗り換えるようです。記事はこちら。

−−−
・3月4日
 ブログサービスを停止します。これ以降はログインができなくなりますので、ブログとブログ記事の作成・修正はできません。

・3月7日
 ブログは7日以降、順次閲覧できるようになります。
−−−
ということですので、本ブログ『温暖化いろいろ』は、3月4日に一端アクセスできなくなります。
7日以降は、新たなブログを作りますが、これまでの記事は旧ブログとなり操作もできなくなる、ということになります、ご了承ください。

『ん!-ピークオイル時代を語ろう-』の方は、元々5月に終了予定でしたので、早い目に閉じてしまうことにします。

◆2010年5月4日記
 インターネット新聞社JanJanの撤退後、市民記者がボランティアで作る新聞システムとして、新たに「JanJanBlog」がオープンしました。www
 ややこしいですが、本文で書いてきたのは旧JanJanに併設されていた「旧JanJanBlog」のことと読み替えていただければ幸いです。
posted by おぐおぐ at 18:12| その他 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2009年02月26日

イベント案内3/5MAKE the RULEキャンペーン・議員会館内イベント(第1回)

 MLに流れていたものを転載しておきます。

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MAKE the RULEキャンペーン・議員会館内イベント(第1回)
    「30%削減」を日本の中期目標にしよう!

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 現在政府で、温暖化防止のための2013年以降の中期目標が検討されています。
 地球温暖化を止めようと昨年8月に発足したMAKE the RULEキャンペーンでは、2020年に30%削減(1990年比)の目標を含む「気候保護法(仮称)」の実現を求めています。
 イベントでは、MAKE the RULEキャンペーンの紹介をし、市民の声を伝えるのと同時に、中期目標に関連する世界の動きや、首相官邸で行われている中期目標検討委員会へのNGOコメントなどを発表します。また、ご参加いただいた国会議員の皆様からのコメントもいただきたいと思います。どうぞご参加ください。

■日時:3月5日(木)15:00〜16:30
■場所:参議院議員会館第6会議室 (参加費・無料)
■主催:MAKE the RULEキャンペーン 法案委員会

1.「MAKE the RULEキャンペーン」とは?
      (平田仁子・気候ネットワーク/MAKE the RULEキャンペーン)
2.中長期目標を定める法律を作る意義とは?
  (1)イギリスの動向とNGOの活動 ”The Big Ask” (瀬口亮子・FoE Japan)
  (2)法制度と政策から見る世界のトレンド (浅岡美恵・気候ネットワーク)
3.首相官邸の中期目標検討委員会へのNGOコメント (山岸尚之・WWFジャパン)
4.国会議員からのコメント(依頼中)

  司会:藤村コノヱ(環境文明21)

※予定は変更になる可能性がありますので、ご了承ください。
※事前申し込みは不要です。直接会場(参議院議員会館入り口で入場券をお渡しします)へお越しください。

■お問い合わせ:MAKE the RULEキャンペーン事務局 
TEL:03-3263-9210、FAX:03-3263-9463、E-mail:jimjimアットマークmaketherule.jp
posted by おぐおぐ at 01:10| Comment(0) | TrackBack(0) | 温暖化の政治・動向 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2009年02月25日

ニュース短信その17

 この短信の目次一覧。

・12/24 孤立する日本の温暖化政策
・12/24 米オバマ新政権の人選評価について
・09/1/11 あのエクソン社が炭素税を支持
・1/12 エネルギー・環境学会誌に温暖化懐疑派研究者との論争
・1/16 消費税を一時だけグリーン投資に使え?
・1/23 ワールドウォッチ研究所の温暖化シンポ
・1/26 政府の中期目標検討委員会、4案+アルファを提示
・1/27 アメリカの政府機関の温暖化情報の充実
・2/1 ダボス会議で出されたメッセージ
・2/7 350は諸行無常の鐘の声
・2/11 2/26トランジション・タウンズ運動の講演会他
・2/14 オーストラリアの消防員の労働組合、温暖化対策強化を豪州政府に求める
・2/25 太陽光発電、家庭からの購入価格2倍に 経産省が新制度

−−−−
太陽光発電、家庭からの購入価格2倍に 経産省が新制度
”家庭や企業が太陽光で発電した電力を、電力会社が約10年の間、当初は従来の2倍程度の1キロワット時あたり50円弱で買い取る仕組み。今後、具体的な制度設計に向け、関係業界などと調整を進める。”日経ネットより。
 さて、なんというのか、「あらゆる」自然エネルギーの大幅増を目指すためには、固有の技術的な壁のあるそれぞれの自然エネルギーの種類に応じて、固定優遇価格での買い取りを行う制度にしなければなりません。対象ジャンルの技術中で相対的に最も費用効果的な対策だけを促進するのがRPS法の制度設計ですが、そこからの移行に際しては、太陽光だけを優遇するのではなく、風力などすでに大規模なポテンシャルがあることが知られているものも(率は違っていて良いのですが)固定優遇価格を導入する制度設計とすべきです。
 そんなことより経済産業省が抜かしている一番大きな対策項目が、送電網の強化への投資でしょうが。グリーン・ニューディールの提案を見習ってください。

 H O P Eですねえ。
Yes We Can - Barack Obama Music Video
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つづく続きを読む
posted by おぐおぐ at 01:25 | TrackBack(3) | ニュース短信 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2009年02月21日

ツートップでコペンハーゲンへの道をひた走るオバマ政権

 ヒラリー・クリントンの中国外交とオバマのカナダ外交について、ワシントンポスト紙が書いています。

ワシントンポスト紙:U.S. Has Dual Task On Climate Change
To Sway Both Congress, Other Nations To Approve Cuts in Greenhouse Gases
http://www.washingtonpost.com/wp-dyn/content/article/2009/02/19/AR2009021903011.html?sid=ST2009021903268
 大事な解説記事だと思いますので、後日部分訳を出したいなあ。
posted by おぐおぐ at 02:07| Comment(0) | TrackBack(0) | 温暖化の政治・動向 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2009年02月16日

オバマ政権の景気回復法案

 連邦議会(上下両院)で妥協案が成立し、オバマ政権の最初の景気刺激パッケージが動き出しました。
(オバマ大統領は18日に妥協法案に署名、成立しました。)

 シンクタンクCenter for American Progress
の記事
Recovery Plan Captures the Energy Opportunity
が紹介している法案の中身を紹介しておきます。

”クリーンエネルギーへのかつてない規模の投資がこの回復プランの中心の要素だ。現在各プログラムに支出している3倍の、710億ドルをクリーンエネルギープログラムに拠出し、同時にクリーンエネルギーへの200億ドルの減税を行う。”

”世界資源研究所(WRI)は従来型のインフラ投資と異なり、雇用創出効果は著しいと評価している。クリーンエネルギープログラムへの10億ドルの投資ごとにインフラ投資に比べ5000人近い雇用を増やす。”

”この中の断熱補助プログラムは、低収入の住宅への断熱補修に50億ドルを与え、100万戸を断熱し、直接間接に37万5千人の雇用を生み、さらに低収入家庭は年間のエネルギーコストを350ドル削減できる。”

”もう一つの連邦グリーンビルプログラムは45億ドルを受け取り、毎年連邦政府のエネルギー消費を数百万ドル分節約する。”

”居住用/商業ビルへの省エネグラントは63億ドルを受け取る。”

”84億ドルを輸送プロジェクトへ、80億を高速鉄道に費やす。現在おおむね787の計画がすぐさま実行可能になっている。公共交通機関への投資10億ドルごとに2万人近く雇用が創出される”

”風力他へのProduction Tax Creditの3年間の延長を含め200億ドルをクリーンエネルギーの税金控除にあてる。信用収縮で滞っている投資を再び引き付けるために建設費用の30%までを融資する。”

”このパッケージは問題が指摘されている送電網の問題にも取り組み、「スマートグリッド」と3000マイルの新たな送電網のために170億ドルの支出と信用保証を与える。”

”良いことには、最終法案は、上院案の「低排出」原発への500億ドルもの信用保証につながる5億ドルの枠を除外した。”

 一番最後には、
”It is 21st-century energy policy that follows eight years of inertia and reaction, and it is a remarkable achievement for an administration that isn’t yet a month old.これは8年間の惰性と反応の後に続いて始まった21世紀のエネルギー政策であり、一月しかたっていない政権としては素晴らしい成果である。”
と絶賛しています。

 政策シンクタンクにとっての嬉しい瞬間なのでしょう。続きを読む
posted by おぐおぐ at 23:59| Comment(0) | TrackBack(0) | 再生可能エネルギー | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2009年02月15日

注目の社説その10

各紙の社説を紹介します。

毎日:社説:環境立国 緑の投資で日本の改造を
http://mainichi.jp/select/opinion/editorial/news/20090215k0000m070091000c.html
 わたしたちは恐慌への突入を回避できるのだろうか。鉱工業生産指数は昨年12月に前年同月比で20.6%のマイナスとなった。経済の状況を示す指標が発表されるたびに、そこには恐ろしくなるような数字が並んでいる。

 16日には10〜12月期の国民所得統計が発表される。国内総生産(GDP)の実質成長率は年率換算で2ケタのマイナスが予想されている。日本経済は、非常灯が激しく点滅しているような状態だ。

 こうした厳しい状況に対処するため、雇用の場の確保や企業の資金繰りの支援など、政府が追加的な経済対策をとるのは当然だ。

 しかし、混迷した状況から抜け出すには短期的な対策だけでは不十分で、新しい成長分野を切り開く戦略的な対応が欠かせない。
 ◇新成長戦略を策定

 政府部内ではそうした観点から新成長戦略のとりまとめが行われている。20年までに数百兆円規模の新しい市場をつくり、少なくとも200万〜300万人の新規雇用を創出するといった目標を掲げる方向だ。

 短期の経済対策を中長期の改革につなげることをうたい、(1)低炭素革命(2)健康長寿(3)底力発揮−−を柱に、経済の再生と雇用の拡大を図るという内容だ。

 (1)は世界最高水準の環境技術の開発とそれを活用した社会システムの構築をめざし、(2)では医療・介護関連のサービス産業の活性化、(3)は農業などの地域に根ざした産業の底上げを図り成長産業とする、といったことを提示している。

 その中で環境関連については、米国のオバマ大統領がグリーンニューディールを掲げ、環境ビジネスを経済再生の核と位置付けて振興しようとしている。欧州諸国のほか、中国や韓国などもこぞってこの分野を育てようとしている。

 一方、日本は温室効果ガス削減の中期目標を示さなければならず、政府が設けた地球温暖化問題に関する懇談会は2020年時点に1990年比で最大25%減らすことを含め6通りの選択肢を示した。

 世界に先行して省エネを進めてきた日本は、欧米に比べ削減コストが高いとして、高い目標の設定には消極的な意見も根強い。しかし、それに挑戦することにより、環境関連の産業の競争力を高めるという戦略も必要ではないだろうか。

 具体的には、太陽光や風力といった自然エネルギーの利用を大幅に拡大し、省エネ車の普及を進めるといったことになるだろう。

 自然エネルギーによってつくられた電気を電力会社の負担で買い上げる仕組みや、太陽光パネル設置への補助金復活といった措置もとられている。

 しかし、現行のままでは、自然エネルギーの利用は限定的なものにとどまる。コストを電気料金に上乗せして広く負担を求めるなど、自然エネルギーの活用を飛躍的に拡大している国々の例も参考に新たな支援の枠組みをつくるべきだ。

 また、太陽光や風力によってつくられた電気は周波数が不安定という問題がある。しかし、電力会社ごとにつくられている電力系統の相互接続を強化すれば、受け入れ可能な自然エネルギーによる電力の量は大幅に拡大できるという。

 さらに、いったん電池にためて送電する方法もある。それにより周波数は安定するが、これに利用できる大型の電池が日本ですでに実用化されている。そうした電池の普及を政府が支援するという方策もある。

 省エネ車では、エンジンと電気モーターを切り替えるハイブリッド車が現在は有力だ。そこではニッケル水素電池が使われている。

 しかし、大量に電気を蓄えることができ、放電量も大きいリチウムイオン電池が自動車用として開発できれば、1回の充電でガソリン車並みの走行ができる電気自動車も可能という。

 そのためには安定したリチウムイオン電池を開発する一方で、急速充電器の整備も必要だろう。取りはずしできる共通仕様の電池をつくり、ガソリンスタンドで交換するといったアイデアもあり、普及のためのインフラ整備に官民あげて取り組んでもらいたい。
 ◇政治の役割がカギ

 太陽光パネルの開発で日本は先行してきた。また、電気自動車用のモーターと、モーターの回転数を直接制御するインバーター技術、そして電池の開発でも日本企業は優位にある。

 しかし、要素技術で優れていても、全体として優位性を発揮できないのは、IT(情報技術)分野で日本が経験したことだった。

 現在の政治状況をみると、こうした政策の大転換が可能なのかこころもとない。しかし、今後、政権交代があったとしても、日本としてなすべきことははっきりしている。

 日本は高度成長期に、石炭から石油へとエネルギーの大転換を図った。今回は、それを上回るエネルギー革命が起ころうとしている。

 歴史的な大転換に対応するには政治のリーダーシップが不可欠で、要素技術の優位性を全体としての優位性につなげられるよう、緑の産業創造をめざした大胆な行動を期待したい。

つづく続きを読む
posted by おぐおぐ at 09:38| Comment(0) | TrackBack(0) | その他 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする
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